SIEM（シーム）とは？ログ監視によるサイバー攻撃検知の仕組みと活用メリット

2026.02.19

はじめに

SIEMは、社内のさまざまな機器やサービスが出す「ログ」を集めて見張り、サイバー攻撃の兆しを早く見つけるための仕組みです。

一方で、SIEMは入れただけで安全になる道具ではありません。集めるログの選び方、時刻のそろえ方、アラートの調整など、運用の設計が結果を大きく左右します。この記事では、SIEMの基本の仕組みから、導入のメリットと限界、実務で回すための設計ポイントまでを順に整理します。

SIEMとは何かとログ監視で攻撃を検知する仕組み

SIEMは、ばらばらのログを1か所に集め、見比べて、怪しい動きを見つけるための仕組みです。攻撃は1つの機器だけで完結せず、複数の場所に小さな兆しが散らばります。SIEMはその「点」をつないで「線」にし、調査のきっかけとなるアラートを出します。

SIEMの定義とSIM・SEMの違い

SIEMは「Security Information and Event Manager」の略で、情報の管理と、出来事の管理を組み合わせたソフトウェアやサービスの総称です。米国内国歳入庁(IRS)は、SIEMがイベント・脅威・リスクのデータを1つの仕組みに統合し、問題の検知と是正を強める考え方だと整理しています。（参照*1）

ここでいう「情報の管理」は、ログを集めて保存し、あとから追える状態にする役割です。「出来事の管理」は、ログの流れを見て異常を見つけ、対応につなげる役割です。昔は前者をSIM、後者をSEMと分けて呼ぶことがありましたが、実務では両方をまとめて扱う場面が多く、SIEMとして一体で語られます。

SIEMを理解するときは、製品名よりも、何をどこまで一体でやるのかに注目すると迷いにくいです。たとえば、ログの保管だけが強いのか、検知や対応まで含めて強いのかで、必要な運用体制や費用の考え方が変わります。

ログ収集・正規化・保存とタイムスタンプの考え方

SIEMの土台はログ収集です。集める先が1つでも、元のログの形式がばらばらだと比較できません。そこで多くのSIEMは、ログの項目名や表記ゆれをそろえる「正規化」を行い、検索や相関分析に使える形に整えます。米国国立標準技術研究所(NIST)は、組織全体で効果的なログ管理を実施・維持する方法や、堅牢なログ管理プロセスを開発・実施する手順を扱う指針を示しています。（参照*2）

次に重要なのが時刻です。ログは時系列で追うため、時刻がずれていると、別々の出来事に見えたり、逆に関係ないものを関係ありと誤解したりします。IRSは、ログを適切に相関させるために、全システムの時刻を標準的な時刻サーバーに同期すると説明しています。（参照*1）

保存の考え方も実務では外せません。短期の調査に使う「すぐ引ける保存」と、長期の証跡として残す「保管」を分けると、費用と使い勝手のバランスを取りやすいです。さらに、監査ログは機密性が高いので、だれが見られるかを絞り、改ざんされにくい保管方法を選ぶ必要があります。

相関分析と検知ルール設計の基本

SIEMの強みは、複数のログを見比べて「関連」を見つけることです。Microsoftは、SIEMが複数のシステムのデータを統合して分析し、たとえば不正アクセスの兆候と同時に異常な通信量が見られると、関連性を特定して調査用のアラートを作ると説明しています。（参照*3）

ルール設計では、単発の出来事だけで判断しないのが基本です。1つだけなら無害に見える操作でも、別の操作と組み合わさると侵害の合図になることがあります。たとえば「深夜の管理者ログイン」だけでは業務の可能性もありますが、「深夜の管理者ログイン」＋「短時間で大量の失敗ログイン」＋「普段と違う国からの接続」が重なると、調査の優先度が上がります。

実装面では、ルールの種類を使い分けます。Elasticは、検索条件で検知する方式、しきい値で検知する方式、イベント相関、機械学習、侵害の手がかり(Indicator)との一致など、複数のルールタイプがあると整理しています。（参照*4）ルールは増やすほど良いわけではなく、目的に合わせて「何を見つけたいか」「どのログが必要か」「どのくらいの頻度で鳴らすか」を先に決めると、運用が破綻しにくいです。

SIEM導入のメリットと限界を実務目線で整理

SIEMは、攻撃の兆しを見つける力を上げる一方で、運用の負担も増えます。ここでは、現場で効果が出やすい点と、つまずきやすい点を分けて整理します。

検知精度の向上とMTTD短縮に効く理由

ログは「デジタルの監視カメラ映像」で、監視は「警備員が映像を見返すこと」だと米国サイバーセキュリティ・社会基盤安全保障庁(CISA)はたとえています。（参照*5）SIEMは、この見返し作業を、複数の映像を同時に見比べる形に広げます。

同じCISAのページは、Verizonの2025年版データ侵害調査報告書(DBIR)で「system intrusion」が全データ侵害の53%に含まれたと示し、侵入を早く見つけて止めるためにログ記録と監視が重要だと述べています。（参照*5）侵入の兆しは小さく散らばるため、相関分析でまとめて見られるほど、見落としが減りやすくなります。

MTTDは、攻撃や異常に気づくまでの平均時間（Mean Time To Detect）です。SIEMは、探す場所を一本化し、関連ログをまとめて見られるため、MTTDの短縮に寄与しやすいです。

また、検知から調査・対応までの時間短縮にもつながります。Google Cloudは、顧客の評価として、平均対応時間(MTTR)が最大50%、平均調査時間(MTTI)が最大65%短縮したとする報告があると紹介しています。（参照*6）数字は環境で変わりますが、少なくとも「探す時間」を減らす方向に働くのがSIEMの現実的な価値です。

監査・コンプライアンス対応での価値

SIEMは、攻撃検知だけでなく「説明できる状態」を作るのにも役立ちます。たとえば、だれがいつ重要な情報に触れたか、管理者権限がいつ使われたかを、後から追える形で残すことは、監査や社内ルールの確認で求められやすいです。

米国の医療保険制度を支えるCMS(メディケア・メディケイド・サービスセンター)の監査と説明責任(AU)の方針では、保持期間をオンラインで12か月、アーカイブで追加の18か月と定め、リアルタイムと過去の調査の両方に対応するとしています。（参照*7）このように、保存期間や保存形態が要件として決まるケースでは、SIEMの集約と保管の仕組みがそのまま土台になります。

同じCMSの方針は、UTCを基準に1分以内の時刻同期を求めています。（参照*7）監査では、出来事の順序を説明できることが重要なので、時刻の整合は「検知のため」だけでなく「説明のため」にも効きます。

コスト増・誤検知・ログ欠損など典型的な落とし穴

SIEMの落とし穴は、入れた直後にアラートとデータ量が爆発しやすい点です。IRSは、デフォルト設定で導入すると大量のデータとアラートを生むが、組織のシステムやデータ保護要件、運用環境に合わせて調整すると効果が高まると述べています。（参照*1）アラートが多すぎると、重要なものが埋もれ、担当者が疲弊します。

コスト面では、保存するログが増えるほど、保管費用や検索の負荷が増えます。さらに、ログの形式がそろっていないと正規化に手間がかかり、運用コストが上がります。ここで削りすぎると、今度はログ欠損が起き、調査の途中で「必要な記録がない」状態になります。

もう1つは誤検知です。ルールが粗いと、正常な業務を攻撃と誤判定します。逆に厳しすぎると、攻撃の見逃しが増えます。SIEMは万能の自動判定機ではないので、業務の実態に合わせて、アラートのしきい値や対象ログを少しずつ調整する前提で計画を立てる必要があります。

実務で使えるSIEM運用設計とユースケース

SIEMを現場で役立てるには、最初から完璧を目指すより、優先順位を決めて段階的に整えるのが現実的です。ここでは、ログソースの選び方、アラートの調整、他の仕組みとの連携という3つの観点で、運用設計の要点を整理します。

収集すべきログソースの優先順位と設計手順

ログは何でも集めれば良いわけではありません。まずは「侵入の入口」と「重要データの出口」に近い場所から優先します。入口は、認証(ログイン)や権限変更の記録です。出口は、重要なファイル操作や外部送信の記録です。

設計手順は、要件を集めてから技術に落とす流れが安全です。IRSは、要件を事業部門・人事・IT運用・セキュリティ部門などさまざまな部門から収集し、ハードウェアとソフトウェアを検討し、方針要件を理解し、効率的で適切な対応を組み込むと説明しています。（参照*1）「何を守るか」「だれが対応するか」が決まらないままログだけ集めると、後で運用が詰まります。

優先順位づけの例を挙げます。最初の段階では、次のように「少数でも効果が出やすいログ」から始めると、検知と調査の型を作りやすいです。

認証基盤(社内のログインをまとめる仕組み)のログ
重要サーバーの管理者操作ログ
社外との境界にある機器(通信の出入口)のログ
業務で使う主要なクラウドサービスの操作ログ

この後に、端末の操作ログやアプリの詳細ログへ広げると、データ量の増加に合わせて保存設計も調整しやすくなります。

ユースケースの作り方としては、「外部で話題になっている脆弱性に関係する通信や操作を、手元のログで見つけられるか」を起点にすると現場に落とし込みやすいです。たとえばJPCERT/CCの週次レポートでは、ISCのKea DHCPや複数のCisco製品、VMware製品などの脆弱性情報がまとめて紹介されています。（参照*8）自社で該当製品を使っている場合は、該当機器の認証ログや管理操作ログ、境界機器の通信ログを優先して集め、検知ルールの候補を作れます。

アラートチューニングと運用KPIの回し方

アラートは「鳴らすこと」より「鳴った後に回せること」が重要です。Splunkは、相関検索が生成するレスポンスアクションの数を制限するためにスロットリングを設定し、一定期間内に同じアラートを複数生成しないようにできると説明しています。（参照*9）同じ内容が何十件も来る状態を抑えるだけでも、担当者の負担は大きく下がります。

運用KPIは、難しい指標を増やすより、改善に直結するものに絞ると回しやすいです。たとえば「1日あたりのアラート件数」「調査に着手するまでの時間」「誤検知率」「重要アラートの見逃し件数」を定点観測し、ルールやしきい値、対象ログを少しずつ変えて差分を見ます。数字が動いた理由を説明できるように、変更履歴を残すことも運用の一部です。

KPIを置くときは、検知の速さだけでなく「調査が止まらないか」も見ます。具体的には、アラートに調査に必要なログが付いているか、担当者が同じ手順で再現できるかを確認し、足りないログがあれば収集側の設計に戻して補います。

SOAR・EDR・UEBA連携で検知から対応へつなげる

SIEMは検知の中心ですが、対応までつなげるには他の仕組みとの連携が効きます。Microsoftは、多くのSIEMに自動化された対応機能が含まれ、たとえばマルウェア(悪意のあるプログラム)を検出した場合に、事前定義されたルールに沿って感染したシステムを隔離する処理を行うことがあると説明しています。（参照*3）

ここでよく出てくる略語を整理します。SOARは、手順を自動化して対応を回す仕組みです。EDRは、端末の動きを見張り、侵入後の不審な動きを見つける仕組みです。UEBAは、利用者や端末の普段の行動と比べて、いつもと違う動きを見つける考え方です。SIEMが集めたログを起点に、SOARで作業を自動化し、EDRで端末側の封じ込めを行い、UEBAで「いつもと違う」を補助線として使うと、検知から対応までの流れが途切れにくくなります。

連携を設計するときは、いきなり自動隔離まで進めず、まずは通知と証拠集めの自動化から始めると安全です。たとえば、アラートが出たら関係ログを自動で集め、担当者に同じ形式で渡すだけでも、調査のばらつきが減り、次の改善点が見えやすくなります。

キャリアの観点では、ここまで設計できると「検知ルールを作った」だけでなく、「対応の手順まで含めて運用に載せた」と説明できます。フリーランス案件でも、SIEM単体ではなくSOARやEDRと一緒に語れる人材は、担当範囲を広げやすいです。

おわりに

SIEMは、ログを集めて整え、関連づけて見ることで、攻撃の兆しを見つけやすくする仕組みです。時刻の同期や保存設計、ルール設計といった土台が整うほど、検知と調査のスピードが上がります。

一方で、デフォルトのままではアラート過多やコスト増に陥りやすく、運用の設計と見直しが前提になります。まずは優先度の高いログから始め、アラートを回せる量に整え、必要に応じて自動化や端末側の仕組みとつないでいくと、SIEMを実務で使える形に近づけられます。

お知らせ

SIEMを理解することはインフラエンジニアの仕事内容把握やスキル棚卸しに直結します。案件選びや最新のフリーランス案件情報を効率的に参照し、適切なポートフォリオ整理に役立てましょう。
インフラエンジニア仕事内容を把握することは、案件選びやスキル棚卸しに不可欠です。業務範囲や必須スキルを確認し、フリーランス向けの最新案件情報も参考にしましょう。
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