フィッシング対策はなぜ失敗する？成功の秘訣とは

はじめに

近年、インターネットの利用拡大に伴い、個人情報や資産を狙うサイバー攻撃が増加しています。特に、偽サイトやフィッシングメールを介した情報詐取は深刻な社会問題となっています。ITエンジニアやコンサルタントにとっても、こうした脅威への対策は避けて通れません。

本記事では、フィッシング対策の必要性や最新の手口、効果的な技術的対策や教育訓練のポイントを解説します。現場で役立つ実践的な知識と、今後のキャリア形成にもつながるスキルアップの視点を盛り込み、初心者から専門家まで幅広い方が明日から活用できる内容をまとめました。

フィッシング対策の必要性

事故の背景と注意喚起の限界

クレジットカードなどの支払情報を狙うフィッシング被害は拡大しており、2024年のクレジットカード不正利用被害額は約555億円と過去最大を記録しました。特に番号盗用による非対面取引での被害が全体の93％を占めており、深刻な状況が続いています（参照*1）。クレジットカード会社や関係省庁による注意喚起は行われていますが、攻撃手法の多様化や誘導の巧妙化により、単なる呼びかけだけでは十分な防御策とはなりません。

サイバー攻撃全体を見渡すと、IoT機器を狙った攻撃や標的型攻撃、ランサムウェアなど多様な手法が登場しています。フィッシングの報告件数や検出数も増加傾向にあり、クレジットカード会社だけでなく、電力会社やECサイトをかたるなりすましの事例も目立っています（参照*2）。このような状況下で「注意してください」というメッセージだけでは利用者を守りきれない現実があります。

攻撃者は利用者の心理的な隙を突き、安心感を与えるデザインや文章を用いて信頼を装います。近年は生成AIの発展により、自然な日本語で作成された不審メールが増加し、利用者が偽物と判断しにくくなっています。従来の不自然な日本語や粗雑なコピーとは異なり、より信ぴょう性の高いフィッシングメールが主流となりつつあります（参照*3）。

多くの利用者が「自分は大丈夫」と思い込みがちですが、実際には無差別にばらまかれるメールにより、クリック一つで機密情報が詐取されるリスクがあります。明確な対策を講じずに従来の運用を続けることは、絶え間なく続くフィッシング被害の温床となりかねません。

入口の多様化と狙いの変化

2025年上半期の調査では、マルウェアの検出数が増加する中で、特に「HTML/Phishing.MetaMask」が国内ユーザー層で急増していることが報告されています（参照*4）。これは暗号資産ウォレット利用者を狙った攻撃であり、従来のクレジットカードや銀行口座に加え、暗号資産や証券口座も標的となるなど、攻撃の対象が広がっています。不正アクセスや乗っ取り被害も増加しており、2025年4月には証券口座の不正アクセス件数が5,351件、不正取引は2,932件に上りました。

自治体のデジタル化が進む中、自治体サービスや公共料金を装ったフィッシング詐欺も増加しています。行政サイトの偽装は社会問題となりつつあり、デジタル技術に不慣れな高齢者だけでなく、若い世代も標的となっています（参照*5）。被害拡大を防ぐには、幅広い世代への対策が求められます。

こうした状況から、フィッシング詐欺は単なるパスワード詐取にとどまらず、さまざまな経路で個人情報や資金を直接奪う総合的な犯罪へと進化しています。利用者は、アクセスするサイトや受信するメッセージが正当かどうかを瞬時に判断できる知識と経験が必要となり、徹底した教育と具体的な対策が一層重要になっています。

フィッシング手口の全体像

フィッシング攻撃は、メールやSMS、SNSなど多様なチャネルを通じて行われます。典型的な手口は、正規の企業やサービスを装ったメールで利用者を偽サイトに誘導し、IDやパスワード、クレジットカード情報などを入力させて詐取するものです。近年では、音声通話（ビッシング）やチャットアプリを利用した手口、さらには攻撃ツールのサービス化（Phishing as a Service：PhaaS）による攻撃の自動化・高度化も進んでいます（参照*3）。

攻撃者は、差出人情報の偽装や巧妙な文面、公式サイトに酷似したデザインを用いて信頼性を高めています。生成AIの活用により、より自然な日本語や個人に合わせたカスタマイズも可能となり、従来よりも見破りにくい攻撃が増えています。

また、フィッシングサイトは短期間で閉鎖・移転を繰り返すため、ブラックリストやURLフィルタリングだけでは十分に防げません。攻撃のターゲットも個人だけでなく、企業の法人口座や管理者権限を狙うケースが増加しています。このように、フィッシングの手口は日々進化しており、技術的対策と利用者教育の両面から多層的な防御が不可欠です。

お知らせ

フィッシング対策はインフラエンジニアの基本スキルにも直結します。業務範囲や必要な対策・手順、実務で役立つ知識を踏まえ、案件選びやスキル棚卸しに活かしましょう。
インフラエンジニア 仕事内容を把握することは、案件選びやスキル棚卸しに不可欠です。業務範囲や必須スキルを確認し、フリーランス向けの最新案件情報も参考にしましょう。
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参照

• (*1) Impress Watch – クレカ不正555億円 カード10社がフィッシング注意喚起
• (*2) サイバーセキュリティ政策の動向
• (*3) エンタープライズIT [COLUMNS] – フィッシングメールの手口と見分け方、企業が講じるべき対策を解説 – エンタープライズIT [COLUMNS]
• (*4) 2025年上半期サイバーセキュリティレポート 証券口座乗っ取り被害の急増や能動的サイバー防御新法成立と各国の動向を解説
• (*5) 行政情報ポータル – フィッシング詐欺・不正アクセス等対策